設計業務の「ムリ・ムダ・ムラ」発見方法, 会議・活動の削減方法 ,業務の「見える化」手法 ,業務量平準化実現システムの構築,業務量の平準化実施方法,逆転の発想による新ムダ取り手法について,自社内で実践できるノウハウを,成果をあげた具体的事例を交え,分かりやすく解説する特別セミナー!!
- 講師
株式会社トータルマネジメントシステム研究所 代表取締役 角川 真也 先生
- 日時
- 2025/1/31(金) 10:00〜16:30
- 会場
- 受講料
- (消費税率10%込)1名:49,500円 同一セミナー同一企業同時複数人数申込みの場合 1名:44,000円
- テキスト
- 製本資料(受講料に含む)
受講概要
- 受講形式
会場受講のみ
- 受講対象
人手不足に悩む設計部門の部課長・主任クラス
設計統括部門および業務改革推進部門の部課長・主任クラス
- 予備知識
特に必要ありません。
- 習得知識
人手不足解決方法の具体的ステップ
1)設計業務の「ムリ・ムダ・ムラ」発見方法
2)会議・活動の削減方法
3)業務の実態の「見える化」手法
4)業務量平準化実現システムの構築方法
5)業務量の平準化実施方法
6)設計業務の本来あるべき姿の「見える化」手法
7)逆転の発想によるムダ取り手法
- 講師の言葉
『パレートの法則』の通り、放っておけば仕事の 8 割は仕事のできる 2 割の優秀な設計者( 間接員 )に集中します。その結果、優秀な設計者は慢性的に過重労働を強いられ、メンタル不全を発症したり、会社に見切りをつけて転職してしまいます。その結果、御社はその未来を担う優秀なエース設計者を喪失することとなります。以上は、設計者間の業務量アンバランスに起因する悲劇ですが、他にも月間・部署間の業務量アンバランスが存在し、設計者には過重労働、会社には残業・休日出勤による超過勤務手当発生、という形で経営にダメージを与えています。
そこで当セミナーでは、業務量の平準化によって労働生産性を向上し、捻出した余剰人員により人手不足を解決する方法についてお教えします。具体的には、a.業務の実態の数値データ( 投入工数 )による「見える化」、b.業務量アンバランス( 設計者間・月間・部署間 )の平準化、c.平準化を実現するシステムの構築、の 3 つです。
講義では、業務量の平準化だけで労働生産性を 4.9%も向上させ人手不足を解決した某社設計部門の事例紹介および演習を交えつつ、御社でも実施できるよう分かりやすく説明します。費用が掛からず効果は絶大かつ即効性に優れる当手法は人手不足問題解決の決め手です。その真偽のほどは、当日あなた自身の目でご確認ください。
(注) 演習時に Excel の入ったノート PC があると便利です( ない場合はシートで対応 )。
- 受講者の声
大変なご苦労・実体験に基づく数々の知見のご講演ありがとうございました。ホンダJETの話が興味深く、引き出しの断捨離の話も例え話としてわかりやすかったです。
講師の方の経験が豊富であった為、飽きることなく聞くことが出来ました。仕事の見える化は非常に魅力がありますが、私の部署は手配設計をしており、工数が限られる中で日々手配が入ってくる為、年間のスケジュールや月ごとのスケジュールはたてづらく、AIOS標準バージョンを作成する事は難しいと感じました。生産性の高位標準化ツールとしてご紹介のあったAIOS スキル・マニュアルバージョンの方は使えそうなので、さっそく作成してみます。
リアルな事例が聞けたので、わかりやすかった。数の少ない業務であれば特に有用だと感じた。
業務量平準化の考え方とその実施方法が分かった。
講師の方の話し方も分かりやすく、声も聞き取りやすかった。
プログラム
1.業務量のアンバランスを 放置し続ける恐ろしさ
1) 3 つの業務量アンバランス
2) 業務量のアンバランス放置が招いた
悲劇(事例紹介)
3) この悲劇から学ぶべきこと
4) 業務量平準化はなぜ必要か?
2.業務量平準化の前にすべきこと
1) 設計者のお困りごと・不平不満・
会社への提言の「見える化」
2) 既得権者( 業務量の薄い人 )の
抵抗勢力化未然防止策
3) 使える業務マニュアル
4) マニュアル管理システム
3.業務量のアンバランスを 「見える化」する
1) 投入工数による部署業務の実態の
「見える化」(演習あり)
2) 設計者間
3) 月間
4) 部署間
4.業務量のアンバランスを平準化する
1) 設計者間(演習あり)
2) 月間(演習あり )
3) 部署間
4) 業務量平準化の効果
(人手不足解決事例紹介)
5.質疑・応答
まとめ
質疑・応答
略歴
中堅部材メーカーにおいて社内コンサルとして間接業務の「見える化」「最小化( ムダ取り+効率化 )」「標準化」手法を全社展開、生産性を 300%向上させ会社倒産の危機を救う。
独立後は『組織マネジメントシステム( ERP )』自社構築による間接業務の生産性向上手法普及に専従。数値データ(時間・金額)を駆使した科学的マネジメント手法による組織パフォーマンス向上を得意とする。
著書
『R&D 部門の働き方改革とその進め方』( 技術情報協会刊・共著 )