受講形式 会場・WEB 受講対象 人手不足に苦しむ設計部門の管理職 DX の進捗が芳しくない設計部門の DX 担当者 設計業務の生産性向上方法に興味のある方 ( 職位不問 ) 予備知識 特に必要ありません。 習得知識 人手不足解決方法( 全 7 ステップ ) 1)設計業務の「ムリ・ムダ・ムラ」発見方法 2)会議・活動の削減方法 3)業務の実態の「見える化」手法 4)業務量平準化実現システムの構築方法 5)業務量の平準化実施方法 6)設計業務の本来あるべき姿の「見える化」手法 7)逆転の発想によるムダ取り手法 講師の言葉 労働人口が激減した今日、「人手不足」が社の存続を脅かす大問題として経営者・人事・管理職を悩ませています。求人を出しても応募者は来ず、若い設計者はいとも簡単に退職、このままでは操業に必要な人員を充足できなくなる事態も目前です。 やむを得ず外国人労働者や高齢者の雇用に踏み切る会社も増えていますが、これはこれで多くの問題を抱えており、人事担当者の悩みは尽きません。また、慢性化した人手不足状態で業務遂行を強いられている管理職の我慢も限界に近づいています。そのような現状を前に、経営者も頭を抱えています。 当セミナーでは「人手不足問題」対策の決定打として、設計者の労働生産性向上により社内に潜在する余剰人員を発掘する方法をお教えいたします。この方法の優れている点は①求人費用ゼロ ②人件費が増えない ③即効性がある ④経営環境に左右されない ⑤自助努力のみで実施できる、の 5 つです。人手不足問題の解決プロセス ① 会議・委員会・改善改革活動を半減させる。 ② 設計業務の実態を数値データで「見える化」し、担当者間・月間・グループ間の業務量を平準化する。 ③ 現状と本来「あるべき姿」の対照により、設計業務のムダ取りを行う。 ④ 設計業務の生産性を向上させる( 業務改革・改善・DX 等 )。 弊社の指導により上記①~③を実施、設計者の16%を余剰人員として捻出し、人手不足を解決した事例もあります。併せて④を実施すれば、人手不足問題は根本的に解決します。事例紹介を随所に盛り込んだ極めて実践的な内容であり、業種・業態・規模を問わず有効な手法なので、御社でも必ず実施できます。外国人労働者や高齢者雇用の前に、当セミナーをご受講されることを強くお勧めいたします。
プログラム
1. 人手不足問題にどう対処するのか? 1) 社の存続を揺るがす人手不足問題 2) 人手不足問題の放置は会社をつぶす( 事例紹介 ) 3) 一般的な対処方法とその問題点 4) TMS 研の推奨する対処方法とその理由 5) 「人手不足問題にどう対処するか」で御社の業績と未来は大きく変わる 2. 社内から人員を捻出する( 成功事例紹介( 所要期間:4 ヶ月 ) ) 1) 会議の削減( 700 名から 42 名捻出 ) 2) 業務量の平準化( 658 名から 34 名捻出 ) 3) 設計業務のムダ取り( 624 名から 34 名捻出 ) 3. 設計業務の現状を「見える化」する 1) 3 つの「見える化」 2) 設計業務の「ムリ・ムダ・ムラ」の「見える化」 3) 業務の実態の「見える化」 4) 業務の本来あるべき姿の「見える化」 4. 会議を半減させる 1) リモート勤務により増加した会議数 2) 実態を「見える化」する( 事例紹介 ) 3) 会議の減らし方およびリバウンド防止方法 4) 会議削減のもたらす効果 5. 業務量を平準化する 1) 業務の実態を「見える化」する 2) 3 つの業務量平準化 3) 業務量平準化を実現する○〇〇○○○○管理システム( ○○○○○○○は当日開示 ) 4) 業務量平準化のもたらす効果 6. 業務のムダを取る 1) 従来の設計業務のムダ取りはなぜ失敗するのか? 2) 「ムダ取り」を成功させる考え方と実施方法 3) 設計業務のムダ取りのもたらす効果 7. 人員はまだまだ捻出できる( 成功事例紹介( 所要期間:1 年 ) ) 1) 業務改革( 624 名から 58 名捻出 ) 2) 業務改善( 566 名から 32 名捻出 ) 3) 職場快適化 4) 職場風土改善 5) DX 8. 質疑応答 講師紹介 略歴 中堅部材メーカーにおいて社内コンサルとして間接業務の「見える化」「最小化( ムダ取り+効率化 )」「標 準化」手法を全社展開、生産性を 300%向上させ会社倒産の危機を救う。独立後は『組織マネジメントシス テム( ERP )』自社構築による間接業務の生産性向上手法普及に専従。数値データ(時間・金額)を駆使した 科学的マネジメント手法による組織パフォーマンス向上を得意とする(「TMS 研」で HP 検索可 )。 セミナー開催実績 : 84回/11年、受講者累計 : 922名、受講者評価 : 平均77.8点 著書 『R&D部門の働き方改革とその進め方』( 技術情報協会刊・共著 )