ＤＲの具体的取組み法,開発品のクレーム未然予防対策,目標コスト実現に必要の対策,
開発・設計期間短縮対策,構成品の目標寿命値・信頼度値設定法,コスト比較・評価法,
寿命確認加速試験実施法について、具体的事例を踏まえ詳しく解説する特別セミナー！！
- 講師
伊豫部技術士事務所 所長 技術士（機械部門） 伊豫部 将三 先生 富士重工業（株）に１７年間勤務の後独立，150社以上で設計技術部門の業務改善の支援に従事
- 日時
- 会場
- 受講料
- （消費税等込み）1名：49,500円 同一セミナー同一企業同時複数人数申込みの場合 1名：44,000円
- テキスト
受講概要
受講形式 会場・ＷＥＢ 受講対象 機械・電機・建築・建設・化学関連機器・商品・製品・装置等の設計・開発・実験・ 研究・生産・製造・保全・改良・取扱いに携わっている方、関心をお持ちの方ならどなた でもご参加を、お勧め致します。 予備知識 特に必要な予備知識はありません。 習得知識 1) 設計管理・統括面から前向きのＤＲの具体的取組み法 2) 開発品のクレーム未然予防対策としてのＤＲ取組みのあり方・考え方 3) 目標コスト実現に必要対策としてのＤＲ取組みのあり方・考え方 4) 開発・設計期間短縮対策としてのＤＲ取組みのあり方・考え方 5) 設計クレーム予防に必要な構成品の目標寿命値と信頼度値の設定法 6) 目標コスト確保に必要な構成品の横並びコスト比較・評価法 7) 目標開発・設計所要期間短縮に必要な寿命確認加速試験実施法 8) ＤＲの具体的取組み法として５０のケーススダデイ 参加のおすすめ あなたの所では、ＤＲ（Design Review=設計審査）をDR-0（製品企画）段階、DR-1（基本設計と検証） 段階、DR-2（詳細設計・評価）段階とその都度丁寧に繰り返し実施しているのに、上市（市場へ販売開始） 当初から様々なクレーム多発繰返しに手を焼いていませんか？ また、開発・設計段階で目標コストを中々実現できずに頭を抱えていませんか？更に当初目標とした開発・ 設計期間の短縮を実現できず上市のタイミングを逃して競合他社に後れを取り悔しい思いをしてはいませんか？ クレームが多い原因は、仕様書へ構成品個々の目標寿命値設定が欠如している事と、寿命と経過年数毎の 信頼度値確認の検証試験欠如に原因が有ります。 そのため市場・客先クレームによるクレーム対策費は多くの企業で売上げの２％を超え、機械・電機関連 製品では振動・衝撃劣化、疲労劣化、腐食劣化、摩擦・摩耗劣化、揺動・ねじり劣化、熱衝撃劣化の６項目 が部品不具合原因の８０％を占め、電装・計装・実装系不具合では、落雷高圧サージ電圧損傷、水滴付着 繰返し絶縁劣化損傷、静電気放電発火・引火、電磁ノイズ誘導・誤作動、過負荷発熱焼損、部品ワイヤ断線、 膨張・収縮半田剥離で機能停止の７項目が、原因の９０％以上を占める状態を繰り返している現状実態が あります。 また、開発・設計段階で目標コストを中々実現出来ない原因は、基本設計段階で原理・方式・構造・形状・ 材料・工作法・他の組合せの異なる多数の試作案作成による事前のコスト試算で横並び比較・評価して 最良の目標コスト選択による実現法へ取り組んでいない事が大きな理由です。 更に、目標開発・設計期間を中々短縮出来ない理由は、個々の寿命確認試験へ加速試験法を活用・導入 短縮化して取り組んでいない事が原因です。 これらは、開発・設計時に達成・実現すべき目標仕様（構成品条件に対する目標寿命値と寿命経過後の 目標信頼度値、目標コスト金額値、目標開発・設計期間日数値）設定時の不備と、複数開発・設計試作案の 作成と試算による横並び評価および試作品の検証実施による寿命確認実施方法 の不備が主要な原因です。 つまり、何れも行うべき事を事前にきちんと行わずに取り組んだ結果の付け払いとして出荷後市場・客先 クレームとして発生した、と理解する事が大切です。また市場・客先クレームとして対応すると、事前検証 実施時の約十倍の費用として跳ね返っている実態があります。何故担当者および関係者が、ＤＲ時に行うべき 事を行わなかったのか？ 何故当初目標として設定した事が、実現出来なかったか？ 絶えず原因を見直し 反省、改善する視点が欠如していた結果に他なりません。 本セミナーでは、ＤＲを５０のケーススタデイテーマで具体的に取組み法をご紹介する講座と設定しました。 現在実施中のＤＲの改善が必要とお考えの方に、是非ご参加をお勧め致します。
プログラム
「ＤＲ組織運営および事前準備編」 １・手戻り防止では、ＤＲの主要任務を点検会から事前指導会へ重点を転換する ２・客先指摘の仕様洩れ手戻り予防では、基本仕様項目の主要部はＤＲ会が作成する ３・事前市場ニーズ調査では、先行競合品と併せ、新規見込み購買層調査も義務付ける ４・先行技術調査では、先行メーカ動向と併せ、新規参入見込みメーカ有無動向調査も 義務付ける ５・開発・新規設計仕様書の要求機能設定では、市場ニーズ調査から従来品に無い特徴 機能設定を義務付ける ６・開発品の要求性能設定では、市場ニーズ調査から従来品に無い特徴性能設定を義務 付ける ７・開発品の要求特性設定では、従来品に無い特徴特性設定を義務付ける ８・要求設計条件設定では、従来品に無い寿命値設定を義務付ける ９・要求設計条件設定では、従来品に無い信頼度値設定を義務付ける 10・開発・新規設計品の構想図作成では、従来品に無い原理・方式・構造選択を義務付 ける 「ＤＲ０（商品企画・開発・新規設計仕様作成）実施法編」 11・開発・新規設計仕様書と構想図作成段階で確認すべき項目 12・開発・新規設計仕様書案で確認すべき項目 13・構想図案で確認すべき項目 14・メカ系構想設計部位案で確認すべき項目 15・制御・実装系構想設計部位案で確認すべき項目 16・計測器(センサー)系構想設計部位案で確認すべき項目 17・メカ系構想設計部位案で検証前に確認すべき項目 18・制御・実装系構想設計部位案で検証前に確認すべき項目 19・計測器(センサー)系構想設計部位案で検証前に確認すべき項目 20・構想設計案作成図書で確認すべき項目 「ＤＲ１の（1）（試作品設計と検証）実施法編」 21・試作品設計段階で事前確認すべき項目 22・メカ系部位試作品設計案で事前確認すべき項目 23・制御・実装系部位試作品設計案で事前確認すべき項目 24・計測器(センサー)系部位試作品設計案で事前確認すべき項目 25・メカ系部位試作品案の検証で事前確認すべき項目 26・制御・実装系部位試作品案の検証前に確認すべき項目 27・計測器(センサー)系部位試作品案の検証前に確認すべき項目 28・メカ系部位試作品案の検証結果評価法で事前確認すべき項目 29・制御・実装系部位試作品案の検証結果評価法で確認すべき項目 30・計測器(センサー)系部位試作品案の検証結果評価法で確認すべき項目 「ＤＲ１の（２）（基本設計着手時の不具合予防）実施法編」 31・基本設計で開発品と既存品組合せ部位の確認項目 32・基本設計で環境条件の確認項目・その1 33・基本設計で環境条件の確認項目・その2 34・基本設計で環境条件の確認項目・その3 35・基本設計で鉄系材料使用部位の確認項目・その1 36・基本設計で鉄系材料使用部位の確認項目・その2 37・基本設計で非鉄系材料使用部位の確認項目・その1 38・基本設計で非鉄系材料使用部位の確認項目・その2 39・基本設計で非金属系材料使用部位の確認項目・その1 40・基本設計で非金属系材料使用部位の確認項目・その2 「ＤＲ２（詳細設計着手時の不具合予防）実施法編」 41・詳細設計で炭素鋼熱処理部品の確認項目 42・詳細設計で部品形状の確認項目 43・詳細設計で衝撃強さ確保の確認項目 44・詳細設計で摩耗強さ確保の確認項目 45・詳細設計でねじ締結部の確認項目 46・詳細設計で部品素材選択の確認項目 47・詳細設計でステンレス鋼選択の確認項目 48・詳細設計で深絞り品置き割れ防止の確認項目 49・詳細設計で溶接品質確保の確認項目 50・詳細設計で異種金属接触による腐食防止の確認項目 (以上の５０事例で具体的取組み法をご紹介) ◎・質疑とコンサルテーション 講師紹介 1957年～17年間・富士重工業㈱(現社名スバル)三鷹製作所(現・群馬県大泉町へ移転)生産技術部門に勤務。 乗用車用エンジン・ミッション製造の工場自動化機器・専用機設計業務へ従事。 1974年技術士（機械部門・第7916号）登録、伊豫部技術士事務所を開設。開発・設計および生産技術部門の 技術コンサルタントとして現在に至る。 この間、上場および中堅企業100社以上で社員教育や業務改善支援業務に従事。 現在までに、社団法人日本技術士会理事(2期4年)、元科学技術庁(現文部科学省)技術士審議会専門委員(1期2年間) を拝命、りそな中小企業振興財団「中小企業庁長官新技術・新製品賞」贈賞の専門審査委員(6年間)、 東大和市商工会理事(3期6年間)などを歴任。 著書 「設計の故障解析51（CD-ROM付）」、「設計の基本仕様51（CD-ROM付）」、「設計のマネジメント101」、 「設計者の心得と実務101」、「設計の経験則101」、「設計の凡ミス退治101」、「設計のムダ退治101」、 「ハンドリング簡易自動化201」、「設計審査（DR＝Design Review）支援ツール集・Ⅰ（事前審査編）」 他多数 日刊工業新聞社から刊行。 月刊「機械設計」誌へ長期連載他等あり。