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要求漏れ・仕様違いの問題を解決するための

仕様漏れ・手戻り・納期遅延の根源を断つ実践的要求定義のテクニック


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ソフトウェア

要求漏れ・仕様違い発生のメカニズム,要求漏れ・仕様違いをなくす要求定義の具体的方法について
  ドキュメントの実例や豊富なノウハウを交えて解説する特別セミナー!!

講師

ITコンサルタント 木村 哲 先生
元(株)ビーコンIT コンサルティング部長
  著書:「要求定義」(日経BP),「IT提案戦術」(日経BP)他

日時
会場

連合会館 (東京・お茶の水)

会場案内

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受講料
1名:48,600円 同時複数人数申込みの場合 1名:43,200円
テキスト

受講概要

受講対象

  ソフトウエア関連企業のプロジェクトマネージャー、システムエンジニアおよびシステム構築に関わるユーザー、業務部門担当者、システムエンジニア教育担当者

予備知識

 特になし

習得知識

 1)上流工程、要求定義の作業内容と成果物は何か
 2)要求漏れや仕様違いが生じるメカニズム
 3)実践的な要求定義の方法とツール

講師の言葉

 どんなに時間をかけて丁寧にヒアリングを行っても要求は漏れ、仕様違いは発生し、手戻りに悩まされて、ITプロジェクトの
遅延はなくなることはありません。
 私たちの仕事のやり方が根本的に間違っているか、重大な何かに気付かずにいるか・・・。 あるユーザー企業でIT部門全員の
参画を得て「何故、要求漏れや仕様違いが発生したのか」を調査・分析したことがあります。 そこでわかったのは
「ヒアリングした相手を間違えていた」「ヒアリングした相手は正しい情報を持っていなかった」「別の誰かが真の要求を知っていた」
「人ではなく現場に答えがあった」「ユーザーはリアリティのある業務の姿イメージしていなかった」といった事実でした。
 要求漏れや仕様違いには必ず理由があります。私たちがその理由や漏れるメカニズムを知ることが何よりも重要です。
 要求定義におけるもうひとつの問題は効率の低さです。どうすれば品質を落とさずに要求定義作業をスピードアップできるか、
ユーザーからスピーディーに正しい要求が得られるか、回答待ちをなくせるか。
 本講座では、要求漏れや仕様違いのメカニズムに加えて、どんな方法で要求定義を行えば問題を解決できるか、実務に即した
具体的な方法をできるだけ多くご紹介します。

プログラム

1.要求定義とは何か
 1.1.システム構築プロジェクト全体の流れ
 1.2.要求定義のポジショニング
 1.3.要求定義とは・・・あいまいさの解消作業である
 1.4.要求定義成果物のもくじ・・・大手ベンダーの実例
 1.5.上流工程の全プロセスと全ドキュメント

2.要求漏れ・仕様違いが生じるメカニズムを知る
 2.1.ユーザーは自分の要求を全部把握できていない
 2.2.要求漏れ・仕様違いの10の原因
 2.3.要求漏れ・仕様違いの原因をわかりやすく説明するモデル
 2.4.ヒアリングする相手を間違えている・・・真のユーザーの見つけ方
 2.5.あいまいさの元凶・・・SEが立ち入れない業務領域の問題
 2.6.リアリティを欠いた業務設計・機能設計

3.要求漏れ・仕様違いをなくす要求定義の方法
 3.1.手間を時間をかけずにユーザーの声を収集する技法
 3.2.すぐに実施できるA41枚のアンケート
 3.3.2倍の情報量が得られるヒアリングの技術
 3.4.システムログから隠された事実がわかる
 3.5.現場を見よ
 3.6.物証で裏を取る
 3.7.コミュニケーションギャップを解消するユーザー辞書
 3.8.ユーザーをプロジェクトに巻き込むワークショップの技法
 3.9.例外処理・異常系の発見法

4.技法とドキュメントの実例
 4.1.日程計画の実例
 4.2.膨大なユーザーの声の分析と収束の技法
 4.3.業務設計と業務・制御フローの実例
 4.4.画面モックアップの実例
 4.5.機能要求リストの実例
 4.6.非機能要求の実例
 4.7.見積もり根拠となる要求定義の最終アウトプット

講師紹介

経歴
1980年    (株)ソフトウェアAG(現在のビーコンIT)入社。
    営業、システムエンジニア、パッケージビジネス事業に従事。
2000年    同社にてコンサルティング部長、チーフ・コンサルタント。
2012年 フリーのITコンサルタントとして企業のIT部門のプロジェクト支援、
    ITベンダーの人材育成に従事。

データウェアハウスEXPO、ComdexJapan、情報処理学会、マイクロソフト、日本IBM、日経BP、放送大学等でライター、
スピーカー、講師を務める。執筆記事、論文多数。
著書「実践データウェアハウスOLAP」(日本経営科学研究所)、「要求定義」(日経BP)、「IT提案戦術」(日経BP)