IoTはものづくり現場において何が出来て，どんな効果があり，どのように導入し構築するのか，
構築上の課題は何かについて講師の実践を通じ体系的に丁寧に解説する特別セミナー！！
- 講師
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株式会社ロンド・アプリウェアサービス 代表取締役社長 中崎 勝 先生
（株）ブリヂストン，日本デジタルイクイップメント（株）を経て，現職
ＩＴ（IoT）コンサルティング等に従事，IoT関連記事執筆多数
- 日時
- 会場
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1名：48,600円 同時複数人数申込みの場合 1名：43,200円
- テキスト
受講概要
予備知識
特にありません。
習得知識
1) IoTに関する基礎知識：IoTとは、Industrial Internetとは、Industrie 4.0とは 2) IoTのものづくりへの適用とその効果：17のことができ、21の効果が得られる 3) IoTを支えるテクノロジーの概要：ビッグデータ、AI、画像認識、音声認識、スマートグラス 4) 実践プロセス：実践上の５つの課題とその解決手法SPM-Ⅱ 5) なぜ今IoTなのか：世界のトレンド、IoTの２つの狙い（ビジネスの創出と働き方改革）
講師の言葉
「IoT」が社会に知られるようになって久しく経ちます。しかし、そのIoTで何かできて、どういう効果が出るのかと聞かれると、 まだ明確に回答できる人は少ないと思われます。本講習会は、その答えとなる製造業向けのIoT講習会です。 ものづくり現場において、IoTで何ができて、どんな効果があり、どのように構築するのか、そして構築上の課題は何かを丁寧に解説致します。 本講習会の講演者は、その内容をすべて自分自身の実践を通じ習得し、体系化しております。このセミナーをお聞き頂ければ、 IoTに対する考えが、単なるコンセプトから次世代の製造業を革新する新たなしくみに変わることと思います。
プログラム
１．IoTの基礎知識 ～IoTとは何か～ １）IoTが日本で知られるようになったきっかけ ２）Industrial InternetはGEが創った新たなビジネスモデル ３）Industrie 4.0の正体は結局ＳＣＭであり商品戦略 ４）日本のIoT：日本再興計画 ５）中国製造２０２５ ６）AIの登場によりIoTはAI/BigDataと融合し、ほんとうのトレンドとなった ７）IoTのトレンド ９つのキーワード ２．ものづくりIoT ～IoTはものづくりをどう変えるか～ １）ものづくりIoTとは ２）IoTでできる１７のこと ３）ICタグによるモノの位置管理及び作業者の安全管理 ４）スマートグラスによる教育・訓練、作業ナビ、トラブル対応 ５）センサーを使った予知保全 ６）データの自動入力 ７）AI（ディープラーニング）による自動入力、自動検査、 AIダブルチェック、QTS（品質トラッキングシステム） ８）２１のロスが刈り取れる ３．IoTの前に改善 ～改善の果てにIoTがある～ １）従来の改善の限界 ２）IoTで限界をぶち破る ３）IoTの位置づけ ４）IoTをやる前に改善 ５）IoTの質 ４．IoTを支える５つ最新のテクノロジー ～テクノロジーを理解して、使いこなす～ １）通信技術 ２）ビッグデータ ３）セキュリティ ４）AI（人口知能）、機械学習、ディープラーニング、 画像認識、音声認識 ５）AIの可能性と役割 ５．実用化手順 ～実用化５つの課題とSPM－Ⅱ～ １）スタート前にぶつかる３つの壁 ２）スタートしてからぶつかる２つの壁 ３）実用化する上での５つの課題 ４）実用化手順SPM－Ⅱ：５つの課題を解決する ５）ステップ概説 ６）人材育成：人材育成プログラム ６．今、なぜIoTなのか ～IoT２つの狙い～ １）新たなビジネスの創出 ・従来のビジネスモデルの限界 ・中小企業、ベンチャー企業 再成長ためのビジネスチャンス ２）働き方改革 ７．まとめ ～だからやってほしい～
講師紹介
昭和56年 慶應義塾大学工学部卒業。同年株式会社ブリヂストン入社、昭和62年 日本デジタルイクイップメント株式会社入社、 平成4年より株式会社ロンド･アプリウェアサービス 代表取締役社長を務める。 Zero-Defect／ロスコストマネジメント／ＳＣＭ／ＩＴ（IoT）コンサルティング/現場改善（作業改善/設備改善/不良改善）などの業務に従事。 主な著書に『成功するCIM』（1992年）、『やりたくなる５S』（2016年）などがある。また、IoT関連では、 2016年、日刊工業新聞社・月刊誌・工場管理に「はじめてのモノづくりIoTカイゼン」を2,4,5,6,7月連載。 2017年4月号に、「品質管理におけるIoTの活用」を掲載。 【IoT講演会履歴】 熊本工業連合会、熊本インキュベーター協議会、大分LSIクラスタ―協議会（２回）、相模原商工会議所ロボット研究協議会、 神奈川県中小企業連合（２回）、長野県テクノ財団アルプスイノベーション研究会、国立研究開発法人産業技術総合研究所、 公益財団法人大阪市都市型産業振興センター、延岡地域雇用促進協議会（３回）、岩手県商工労働観光部、室蘭市雇用創造推進協議会、 千葉県商工労働部、財団法人韓日産業・技術協力財団、関西生産性本部（３回）、日本能率協会（２回目）、四国生産性本部、民間団体（６回）、各企業（３回）